住宅に求めるものは人それぞれですが、最も優先すべき条件が「安全」であることは揺るぎない事実です。
どんなに快適で広い家であろうと安全が欠如しているようでは住宅として不十分です。
日本における住宅の安全性において考えなくてはいけないのが地震対策です。
地震大国日本では耐震基準が法律で定められていますが、安全安心に暮らすためにも十分な耐震性は必須条件です。
今回は、住宅の耐震について紹介します。
耐震工事の重要性
住宅における最重要課題のひとつが「耐震」です。
東日本大震災や熊本地震など大地震は記憶に新しいところですが、地震で大きな被害がでたのが住宅の倒壊です。
地震によって崩れた建物に押しつぶされた犠牲者は少なくありません。
万が一の大地震に備えて住宅に十分な耐震性能を求めるのは家を持つものとして最低限果たすべき義務となっています。
日本では建物に対し、耐震基準が設定されています。
耐震基準は過去何度か改正されており最も新しい基準は2000年に定められています。
以前の耐震基準は1971年のものを旧耐震基準、1981年のものを新耐震基準と呼びますが、
2000年の改正で新たに定められたいわゆる2000年基準は阪神大震災クラスの大地震を想定したものです。
これまでは新耐震基準でも十分であるとされていましたが、
大地震の状況をみると必ずしもそうとはいえないのが現実です。
古い建物も耐震工事で安全に
耐震工事は比喩ではなく生死を分ける重要な工事です。
2000年5月以前に建築された古い基準適用の住宅については早急な耐震工事が求められます。
古い基準に従って建てられた住宅であっても適切な耐震工事を施すことで十分な耐震性が確保されます。
耐震工事の工法は日進月歩で判定しています。かつては大掛かりなリフォームが必要だった耐震工事ですが、
最新の技術を使えば今の住宅に補強を施す最低限の工事のみで十分な耐震性が確保できます。
古い木造住宅からコンクリートマンションまであらゆる建物に対して耐震工事は対応します。
耐震工事の費用
耐震工事の費用については住宅の規模や工事内容によって変わります。
築年数によっても費用は変わりますが、おおよその目安としては30～300万円程度が相場です。
耐震工事については国や自治体による補助金が利用できる可能性があります。
補助金の基準についてはそれぞれ異なるので耐震工事を考えている方は工事業者に相談してください。
行政の窓口に相談しても有効なアドバイスがもらえます。
まとめ
いざというときの備えがない住宅ほど危険なものはありません。
耐震工事リスク回避の備えとしては最たるもので大切な家族と自分の命を守ってくれるかけがえのない工事です。
不安な方は業者に相談して耐震診断をお願いしましょう。住宅の検査を行い現在の耐震性や工事の必要性を確認できます。